事業内容
SERVICE
企業向けエネルギー プロデュース事業
COMPANIES
ENERGY
PRODUCE
電気づくりを軸にした
ソリューションで
企業の未来づくりをサポート
SBTエナジーの企業向けエネルギープロデュースはSDGS等の社会課題の解決とそれに向けた企業のあり方を考えること。
そのためにかかるコスト、削減可能なコストのシミュレーション。
この先の半世紀に起こり得る自然災害や社会情勢の変化等のリスクヘッジ策などをクライアントと共に考え、握り合い、可視化することから始まります。
また、ひとつひとつの企業が安定的に、最適な電気を維持するためには、何よりも「電気について知る」必要があります。
これまで漠然とした理解で、電力会社等にお任せするものとされてきたものも、知れば会社の大きな資産となり、企業成長の大きな役割を担うもの、それが電気です。私たちは、漠然とした電気への理解を具体的な知識に変えるお手伝い・プロデュースをすることで、企業の更なる成長のサポートをいたします。
そして、仮想的に企業成長した未来、社会課題の解決した社会をイメージ化し、それまでに必要なことと起こり得る問題への対策を伴走しながら提案します。
将来的には、蓄積された経験値をAIなどを用いて予知し臨機応変な対応ができるようにしてまいります。
SBTエナジーが提案する エネルギーライフプラン［賽］
公共向けエネルギー プロデュース事業
PUBLIC SOLOR
PRODUCE
公共施設への
エネルギーを導入支援
SBTエナジーは、グループ会社柴田工業が2012年から自治体に向けて太陽光発電の提案・導入してきたノウハウを引き継いでいます。
公共施設の多くは、建設から長い期間経過をしている建造物であり、太陽光パネルの施工が困難になる場合も少なくありません。
難易度の高い環境にも対応可能な施工方法と、可能の裏付けとなる定量化されたデータで、施設の消費エネルギー削減・災害時の避難所としての役割のパフォーマンス向上はもちろん、その先発電した電力を用いた新しいビジネスの提案、コスト削減効果の外部発信支援に至るまでご提案します。
2021年6月に、国や地方自治体が所有する公共施設の建物や土地に対し太陽光パネルの設置が義務づけられました。 日本政府は、2030年までに公共施設の50％に太陽光パネルを設置し、さらに2040年までには、この割合を100％にすることを目標にしていると発表しています。
公共向けエネルギーのビジネスモデル
第三者所有モデル プロデュース事業
THIRD PARTY
OWNERSHIP
太陽光発電導入の課題を解決し、
電気代削減を実現する
SBTエナジーのPPA・TPO提案
カーボンニュートラルやSDGsの達成の為、FIT＝固定価格買取制度や、太陽光発電の導入を促進する補助金制度が導入され、今日まで太陽光発電の普及が急激に進んでいます。初期費用のかからないPPA・TPO（第三者所有モデル）という契約形態の登場も、導入のハードルを低くさせています。
生成AIなどのデータセンターでの消費電力が過去最大となったという事も話題となっていますし、モビリティ関連のEVシフトによる電力需要の大幅な増加は、この先確実なことで、電気の需要はこれまでの何倍にもなることとになるでしょう。また石炭の燃料等の輸入価格の上昇や再エネ賦課金の増加などが外的な要因も電気代を高騰させる要因です。値上がりを続ける電気料金を下げることのできる太陽光発電導入はメリットが大きいはずです。
しかし、導入した企業から「想像していたよりメリットを享受できていない」という声もよく聞きます。大手の同業他社の提案で太陽光の導入した企業では、業界の商社構造や下請け構造が故えに、建設資材や施工費用に中間コストが多く発生し設置費用が高くなり、利用者の電気代に大きく反映できないのです。
SBTエナジーが提案する第三者所有モデル（PPA・TPO）は、SH1BATAグループの特徴である一気通貫型の販売＆施工で必要以上な中間コストを省き、電気代にダイレクトに反映させます。
第三者所有モデルに携わり13年、蓄積したノウハウでこれまでの業界常識をブレイクしていきます。安価で高品質な施工＆メンテナンスは勿論のこと、最適な電気の購入先（PPS）の選択までもSBTエナジーにお任せください。
大手電力会社とSBTエナジーのPPA・TPOサービス構造比較
